テレワークの疑問を解決

テレワークと在宅勤務は同じもの?いいえ、まったく同じというわけではありません。ここでは、よくある質問とその答えを紹介しながら、テレワークとは何かを解説します。

テレワークに関する疑問への答えをモバイル デバイスで探している人物

テレワークとは何ですか?

テレワークを導入している企業が、オフィスのような特定の場所での作業を社員に義務付けているケースはほとんどありません(あるとしても例外でしょう)。安定したインターネット接続さえ確保できれば、仕事場は自宅でもカフェでも図書館でも、どこでもいいのです。極端な話、モバイル ホットスポットを使って、エルキャピタンの巨岩の下やマウイのビーチで仕事をしたってかまいません。

*インターネットにまったく接続できない場合もあるでしょう。そんなときは、Dropbox のオフライン同期機能を設定すると、インターネットに接続できない環境でも Dropbox 内のファイルに簡単にアクセスできます。オフラインでのアクセスが必要なファイルで[オンラインのみ]をオフにするだけで、いつでも必要なときにそのファイルにアクセスできるようになります。

テレワークと在宅勤務は同じものですか?

いいえ。もし上司が「毎週金曜日は在宅勤務をしてよい」と言ったとしたら、それ以外の日は出社しなければならないということです。また在宅勤務できる日を社員が自分で何日か選べるとしても、それ以外の日は変わらずオフィスで仕事をしなければなりません。これが在宅勤務です。一方、テレワークの場合、オフィスへの出勤を義務付けられることはありません。オフィス外で仕事をするのが基本となります。

*個人がテレワークの仕事を探している場合や、会社がテレワーカーを雇用しようとしている場合は、次の点に注意してください。英語では、「work from home(在宅勤務)」は「remote work(テレワーク)」よりも 5 倍多く検索されています。オフィスへの出勤が必要な場合は、職務記述書にそのことが明記されている必要があります。

自宅で仕事をしている人物

では、テレワークにはどんなメリットがあるのですか?

たくさんあります。たとえば、あなたは通勤にどれだけの時間をかけているでしょうか?1 時間?それとも 3 時間?テレワークでは、道路渋滞に巻き込まれることも満員電車でもみくちゃにされることもなく、ゆっくりと健康的な朝食を取り、30 分間の運動をすることができます。ワークライフ バランスを改善し、柔軟なスケジュールで働き、どこでどのように空き時間を過ごすかを自由に決めることができます。

では、企業側の視点ではどうでしょうか。適切にマネジメントされたテレワーカーは、一般的なオフィス ワーカーよりも生産性と幸福度が高い傾向にあります。また出社する社員が少なければ、必要なオフィス スペースも小さくて済みます(場合によってはまったく必要ないかもしれません)。高額な交通費を支給する必要もありません。

リモート チーム(分散したチーム)とは何ですか?

リモート チームとは、各メンバーが会社の中心的なオフィスとは違う場所で仕事をしているチームのことを指します。つまり、メンバー全員がテレワーカーで、それぞれが在宅勤務をしている、またはサテライト オフィスで仕事をしているということです。国際的な報道機関や旅行出版会社などでは以前からこの形態で仕事をしており、たとえば報道機関では、各国にいる通信員が取材をし、原稿を本国の編集者に送るという業務の流れになっています。最近では、人材を特定の場所に縛り付けないメリットを多くの企業が理解するようになっています。

このような業務形態で重要なのは、仕事がスムーズに流れる体制を整えておくことです。異なるタイムゾーンで勤務する社員をきちんと管理するのは簡単ではありません。Dropbox は、リモート チームにありがちな課題に対する解決策となります。チームで使用するすべてのファイルを 1 か所に集約できるので、最新の情報がどこにあるかを全員が把握できます。別のタイムゾーンで働く同僚にファイルのありかを尋ね、答えが返ってくるまで延々と待つといった不便がありません。

テレワークへの移行が進んでいる業種は?

現在では、あらゆる業種の組織がテレワークを取り入れつつあります。これまでテレワークが無縁と思われていた業種も例外ではありません。

  • 製造:テレワーカーが 1622 % 増加
  • 医療:テレワーカーが 640 % 増加
  • IT:テレワーカーが 60 % 増加

ノートパソコンで仕事をしながら、電話でテレワークについて議論している人物
この傾向は、コロナ禍が収束しても続くのでしょうか?確かなことは誰にもわかりませんが、あらゆるデータが答えは「イエス」であることを示しています。たとえば、テレワーカーの 25~30 % はもうオフィス勤務には戻りたくないと考えており、60 % の人はテレワークを選べるかどうかを転職や異動の判断材料にするとしています。

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