データで見るテレワークのメリット

実は、一般に考えられているよりも多くの企業で完全テレワーク化が可能です。そのことを示すデータを見てみましょう。

ノートパソコンを使って屋外でテレワークをしている人物

2020 年に起きたテレワークの一大ブームは必要に迫られてのものでした。しかし、この働き方の変化がすぐに元に戻ることはどうやらなさそうです。専門家によると、テレワークに移行した人たちの 25~30 % は、コロナ禍が収束し安全にオフィス勤務ができるようになった後も、少なくとも週に何日かは在宅勤務を続けると考えられています。では、テレワークはあなたやあなたの会社に適した働き方なのでしょうか?実は、テレワークが適した仕事は意外と多いのです。その証拠となるデータを見てみましょう。

増加するテレワーク職

昨年、正社員のテレワーク職は 67 % 増加しました。もちろん、このうちの大半はコロナ禍の影響を受けたものですが、テレワークは本当に効果的だと気付いた企業は増えており、社員もこの新たな自由を積極的に楽しんでいます。

自由を満喫しているテレワーカー

テレワーカーの 43 % は、ミーティングの合間にランチ休憩を取ることや散歩に出かけることがあるとしています。また実に 64 % がテレワークを始めてから幸福度が上がったと回答し、40 % がワークライフ バランスが改善したと答えています。

休憩しているテレワーカー

テレワーカーは幸福度が高く、健康的

管理職の 3 分の 2 は、テレワークに移行した社員のモチベーションが向上したと感じています。また、通勤が不要になったことで空いた時間の使い道を尋ねた設問では、一般社員の約 55 % が睡眠と回答。つまりこれらの社員は、勤務時間の長さが以前と同じだとしても、よりリフレッシュし、注意力が高い状態で生産的に仕事をしていると考えられます。

約 55 % の社員は、通勤しないことで節約できた時間を睡眠に使っていることを示すグラフ

テレワーカーのほうが生産性が高い

これは当然と言えます。社員は、完璧なホーム オフィスで、快適な椅子に座り、好きな音楽を聴きながら仕事をしたほうが幸福度が高まるに決まっています。そして幸福度が高ければ生産性も上がります。複数の研究では、テレワークに移行した社員は生産性が 13~35 % 向上するとされています。テレワークでは、オフィス勤務に比べ集中を妨げられる機会が少ないうえ、通勤などに無駄な時間を使う必要がないので、より多くの時間を本来の仕事に使うことができるのです。

自宅でテレワークをしている人物

テレワーカーは会社への定着率が高い

もしあなたが雇用主で、社員全員を強制的にオフィス勤務させようと思っているのなら、考え直したほうがいいかもしれません。社員の 60 % は、テレワークで働くという選択肢を非常に好ましく見ており、転職や異動の判断材料にすると考えています。またテレワークという選択肢は、社員の定着率を高めるのにも効果的です。特に、仕事と家庭で二者択一を迫られることの多い女性にとって、テレワークは魅力的な選択肢となります。

60 % の社員は、可能ならテレワークをしたいと考えていることを示すグラフ

テレワーカーはお金がかからない

3 分の 1 の社員は、テレワークには高額な給料や有給休暇、社用車、医療保険よりも大きな価値があると考えています。社員のテレワーク化を進めれば、オフィスの高額な賃料を払う必要がなくなるのに加え、優秀な人材を雇用、維持するための細々とした福利厚生も減らすことができるので、諸経費を大幅に節約できます。

テレワーカーのデスクの上にある署名済みの書類
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