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データで見るリモート ワークのメリット

実は、一般に考えられているよりも多くの企業で完全リモート ワーク化が可能です。そのことを示すデータを見てみましょう。
ノートパソコンを使って屋外でリモート ワークをしている人物

2020 年に起きたリモート ワークの一大ブームは必要に迫られてのものでした。しかし、この働き方の変化がすぐに元に戻ることはどうやらなさそうです。専門家によると、リモート ワークに移行した人たちの 25~30 % は、コロナ禍が収束し安全にオフィス勤務ができるようになった後も、少なくとも週に何日かは在宅勤務を続けると考えられています。では、リモート ワークはあなたやあなたの会社に適した働き方なのでしょうか?実は、リモート ワークが適した仕事は意外と多いのです。その証拠となるデータを見てみましょう。

増加するリモート ワーク職

昨年、正社員のリモート ワーク職は 67 % 増加しました。もちろん、このうちの大半はコロナ禍の影響を受けたものですが、リモート ワークは本当に効果的だと気付いた企業は増えており、社員もこの新たな自由を積極的に楽しんでいます。

自由を満喫しているリモート ワーカー

リモート ワーカーの 43 % は、ミーティングの合間にランチ休憩を取ることや散歩に出かけることがあるとしています。また実に 64 % がリモート ワークを始めてから幸福度が上がったと回答し、40 % がワークライフ バランスが改善したと答えています。

休憩しているリモート ワーカー

リモート ワーカーは幸福度が高く、健康的

管理職の 3 分の 2 は、リモート ワークに移行した社員のモチベーションが向上したと感じています。また、通勤が不要になったことで空いた時間の使い道を尋ねた設問では、一般社員の約 55 % が睡眠と回答。つまりこれらの社員は、勤務時間の長さが以前と同じだとしても、よりリフレッシュし、注意力が高い状態で生産的に仕事をしていると考えられます。

約 55 % の社員は、通勤しないことで節約できた時間を睡眠に使っていることを示すグラフ

リモート ワーカーのほうが生産性が高い

これは当然と言えます。社員は、完璧なホーム オフィスで、快適な椅子に座り、好きな音楽を聴きながら仕事をしたほうが幸福度が高まるに決まっています。そして幸福度が高ければ生産性も上がります。複数の研究では、リモート ワークに移行した社員は生産性が 13~35 % 向上するとされています。リモート ワークでは、オフィス勤務に比べ集中を妨げられる機会が少ないうえ、通勤などに無駄な時間を使う必要がないので、より多くの時間を本来の仕事に使うことができるのです。

自宅でリモート ワークをしている人物

リモート ワーカーは会社への定着率が高い

もしあなたが雇用主で、社員全員を強制的にオフィス勤務させようと思っているのなら、考え直したほうがいいかもしれません。社員の 60 % は、リモート ワークで働くという選択肢を非常に好ましく見ており、転職や異動の判断材料にすると考えています。またリモート ワークという選択肢は、社員の定着率を高めるのにも効果的です。特に、仕事と家庭で二者択一を迫られることの多い女性にとって、リモート ワークは魅力的な選択肢となります。

60 % の社員は、可能ならリモート ワークをしたいと考えていることを示すグラフ

リモート ワーカーはお金がかからない

3 分の 1 の社員は、リモート ワークには高額な給料や有給休暇、社用車、医療保険よりも大きな価値があると考えています。社員のリモート ワーク化を進めれば、オフィスの高額な賃料を払う必要がなくなるのに加え、優秀な人材を雇用、維持するための細々とした福利厚生も減らすことができるので、諸経費を大幅に節約できます。

リモート ワーカーのデスクの上にある署名済みの書類
リモート ワークへの移行を進める気になりましたか?ここでは、リモート ワークには大きな意義があることを示す事実と背景情報を紹介しました。これで、迷うことなく次のステップに進めるようになったのではないでしょうか。リモート ワークへの移行は、適切なツールを導入することでもっとスムーズになります。Dropbox は、リモート ワークを成功に導くための土台です。Dropbox には、幅広いツールやサービス、各種アプリとの連携機能が揃っているほか、個人向けの無料プランから Fortune 500 企業が利用するエンタープライズ向けのプランまで、充実のプランが用意されています。社員それぞれが最大限の力を発揮できる場所で、最高の成果を上げることができるよう、Dropbox で最適な環境を整えましょう。
この記事で取り上げている統計や引用は、Dropbox、Totaljobs、Remoters、Appcast、Brandata が行った数年間にわたる調査に基づいています。調査方法や対象について、詳しくはこちらをご覧ください

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