職場環境に起こっているポジティブな変化

デザイン リサーチ チームの重要な目標は、お客様の声を聞き、革新的な働き方の考察と確立を担当する社内チームにその声を届けることです。「フレキシブルな未来」は、Dropbox の調査を現実と関連付け、進化し続ける職場環境についての考察を促進します。Dropbox では、職場における共同作業、創造性、革新性、生産性、幸福について、柔軟性に富んだ新しいアプローチを解き明かします。これは、始まりにすぎません。

街の風景とビルの上に降り注ぐ太陽光のフレア

2020 年代が波乱の幕開けとなったことに異論を唱える人はいないでしょう。世界中で、健康、社会、経済を守るための枠組みを根底から考え直す必要に迫られています。こうした変化を受けて、私たちの働き方について世界中で活発な議論が交わされるようになりました。

ベルリン、東京、あるいはカリフォルニア州のミルバレーなど世界のどこにいても、変化に強い職場環境は高い柔軟性を備えています。こうした変化に後押しされて、人々は働く場所を自由に選べるようになります。労働時間はもっと多様になり、ミーティングも、共同作業も、互いに学び合う機会も今より多様になるはずです。影響は都市計画にまで及び、キャリア パスに対する新しいアプローチも生まれるでしょう。これが、私たちの言う「フレキシブルな未来」です。

柔軟な作業場所

「働く場所に柔軟性がある」という言葉はかつて、共用スペースや少人数で集まれる部屋が用意されたオープン オフィスのことを指していました。ところが多くの人々がテレワークに移行した今、シェア オフィスの一室やキッチンのテーブル、その他あらゆる場所で仕事ができるようになりました。

テレワークというのは、決して新しいものではありません。テクノロジー企業の Basecamp は 20 年以上にわたってテレワークだけで運営しており、テレワークに関する書籍も出しています。ソフトウェア開発企業の GitHub も同様に、10 年以上にわたって多くの社員がテレワークで働いています。同社はブログ記事を通じて、テレワークを導入しようとする人々にその知見を公開しています。かつては比較的ニッチな選択肢と見られていたテレワークですが、新型コロナウィルスの世界的な感染拡大を受けて突如として主要な働き方として認識されるようになりました。サンディエゴに拠点を置く Workplace Analytics の代表を務めるケイト・リスター氏は、「不測の事態に対応するためにテレワークの導入戦略を策定しておく必要がある、という現実を企業は突きつけられたのです」と話します。

ガラス張りのカフェの中でノート パソコンを使っている男性
パンデミックという困難な時期でさえ、多くの人がテレワークの満足度が高いと回答しています。また、Twitter や日立などの企業は期限を定めずにテレワークを選べるよう対応しました。一方の不動産業界では、不安の声が上がっています。ただし、全員がオフィスに出社して働くというスタイルは、パンデミックが収束した後も続くと見られています。「議論ははっきりと二分されていますね。未来の働き方は完全な分散型に移行するという意見、それから引き続き全員が常に出社するという意見です。私自身は、ハイブリッド型になるだろうと見ています」と話すのは、ロンドンに拠点を置く文化研究所 Starling の共同創設者で「Flex: Reinventing Work for a Smarter, Happier Life」の著者であるアニー・アウアーバック氏です。
“議論ははっきりと二分されていますね。未来の働き方は完全な分散型に移行するという意見、それから引き続き全員が常に出社するという意見です。私自身は、ハイブリッド型になるだろうと見ています」と話すのは、ロンドンに拠点を置く文化研究所 Starling の共同創設者で「Flex: Reinventing Work for a Smarter, Happier Life」の著者であるアニー・アウアーバック氏です。”
アニー・アウワーバック氏
情報分野の企業ではこの数年以内に、さまざまな場所から働けるよう試行錯誤するようになるでしょう。たとえば、集中が必要なタスクに取り組むためにテレワーク制度を整えつつ、対面での共同作業を行うためにシェア オフィスを確保するといった方法です。「かなり国際的な共同作業の場面を考えることになると思います」とアウアーバック氏は言います。その上で、企業としての基準を定めるのではなく、個人の選択がニュー ノーマルになるだろうと話しています。「何を持って最高の柔軟性とするかは、人によって変わってくるということですね。」
Woman working on a small model at workstation
Last Lemon’s Lisa Swerling working at her home studio in California
小さな模型を手に取って色づけする様子
クリエイティブな仕事を共同で進める Last Lemon のリサ・スワーリング氏とラルフ・ラザール氏は、かなり前から場所を変えながら働いています。最初は南アフリカで働いていましたが、今はカリフォルニア州のマリン群にスタジオを構えています。この夫婦は、20 年にわたって共同でイラストや美術の分野で創作活動をしています。 
Photo of framed illustrations of a red safari truck and a blue abstract face
スタジオのある自宅を出て作業することや、世界各地を旅しながらボツワナやセーシェルに数か月単位で滞在して仕事をすることもあります。こうした働き方を始めたばかりの頃、遠く離れた場所からオンラインで働くことは SF の世界に近いものがあったと言います。「インド洋に浮かぶ小さな島にいながら、どうしてそんなことが可能なんだろう?いったいどんな仕組みなんだろう?」と驚いていました。米国に移住してきた後、ヨーロッパのパートナーと簡単にやり取りができることに驚いたと言います。「距離が何の障害にもならないことに、驚きを通り越して困惑することさえありました。」
ベリーの入ったボウルの前で電話とオレンジジュースを手に持つ人
Global Workplace Analytics 代表 ケイト・リスター氏

柔軟な勤務スケジュール

働く場所を自由に選べるようになると、興味深いことに、働く時間にも変化が生まれます。テレワークになると、従来の 9 時から 5 時というスタイルではなく、もっと柔軟な勤務スケジュールが可能になります。

多くのチームで、各自がベストな労働時間で働けるようになるまでには、長い時間が必要です。テレワークのパイオニアであり、技術系起業家であるマット・マレンウェッグ氏は自身のブログで、テレワークを初めて導入した企業は、オフィスでの働き方をそのままオンラインに移行しようとする、と述べています。つまり、営業時間中は社員全員がデスクに座っているべきだ、という考え方です。同氏はこうしたやり方に異論を唱え、リモート ファーストを採用する先進的な企業では、社員がそれぞれに適したタイミングで非連続での作業をすべきだと主張しています。

勤務時間に関する厳格な要件を緩めることで、大きな収穫が得られます。それは、出社することに意義があるという文化を結果指向の文化へと転換することです。「マラソンのような働き方ではベストな成果を出せません。私たちに向いているのは、短距離走のような働き方です」とケイト・リスター氏は言います。「私たちは、社員に目標と目標達成のためのツールを与え、業務における自律性を尊重することで、最適な人材管理が可能になるということを知っています。それは 1950 年代からわかっていたことですが、これまでのビジネスのやり方はそうした知見を無視してきたのです。人々が仕事をこなし、成果を出しているならば、勤務時間についてあれこれ悩む必要はないでしょう」と同氏は言い、次の点を指摘します。成果主義モデルであれば、上司は部下の仕事を逐一監視することなく安心して仕事を任せる必要があります。一部の職場では、とても大きな変化になるでしょう。

たとえば、Dropbox 設計部門 VP のアラステア・シンプソンなど、何人かのマネージャーはすでに自律性を重視する高信頼性のアプローチを採用しています。「とても優秀な人材を採用して、彼らに仕事のやり方を厳格に押しつけた場合、本当に良い成果は生まれないと思います。逆に、適切な目標と適切なツールを与えた場合は、めざましい成果が得られるはずです」とシンプソンは言います。

Dropbox 設計部門 VP、アラステア・シンプソン
Dropbox 設計部門 VP、アラステア・シンプソン

自身で勤務時間を自由に管理できるようになると、生産性はむしろ高まります。「勤務時間を裁量で決められるようにした場合、生産性が落ち込むのではないかと危惧する人もいるでしょう。しかしそうした考えは事実無根であることが証明されています」とアニー・アウワーバック氏は言います。

リモートで働く人にとっての課題は、能力を引き出せるような柔軟な働き方を選ぶことです。つまり、メリハリをつけて、最も効率の良い時間帯に仕事をして、「常にオン」という状態に陥らないことが大切です。アウワーバック氏は次のように説明します。「最もやってはいけないことは、物理的な出社主義をデジタルの出社主義に移行してしまうことです。柔軟性のある新しい働き方に、以前から続く悪い習慣を持ち込んでしまっては、9 時から 5 時の勤務時間が 24 時間体制になるだけです。それを真の柔軟性だと考えてはいけません。」

Nicolas Leschke, CEO and founder of ECF Farmsteads

ベルリンに拠点を置くスタートアップ企業 ECF Farmsystems の CEO ニコラス・レシュケ氏は、いくつかのコツを押さえて仕事とプライベートのメリハリをつけていると言います。たとえば、夜中はスマートフォンの電源を切っておくことや、仕事のメール アプリをホーム画面の奥の方に配置して手早く開けないようにしておくことなどです。「仕事のことを忘れる、というのはとても難しいことですが、今のところはうまくできているように思います。何度も繰り返し心がけてきたからかもしれません」と同氏は話します。

社員を疲弊させないために、職場でもこの点に注意をしておくべきでしょう。「社員のウェルビーイング、つまり心と体の健康は、成果に直結しています」とケイト・リスター氏は言います。「以前であれば、柔軟性、ワークライフ バランス、メンタル ヘルスといった言葉が経営幹部の会話に出てくることはまれでしたが、今はとても一般的な話題になっています。」

アニー・アウワーバック氏が言うように、勤務スケジュールを柔軟に決められることは子育て中の親世代だけでなく、家族の介護をしている人、没頭したい趣味がある人、自分の時間をしっかりと取りたい人など、さまざまな労働者にとってのメリットとなります。「意識の転換が起きています。柔軟性とは、仕方がなく受け入れるというものではなくなりました。柔軟性とは、未来の姿であり、優秀な人材を獲得する手段であり、やりがいを感じながら私生活とのバランスを取って働く方法なのです。」

メラニー・クック氏

柔軟なツール

良いニュースもあります。それは、テレワークで使用するツールは、現時点で多くの人々が使っているデジタル ツールとおおむね同じであるということです。単に、リモートの場合はそれらのツールが不可欠であるというだけです。「Zoom や Google ハングアウトといったコミュニケーション ツールだけではなく、Dropbox などのコラボレーション テクノロジーも必須だと思います。これらのツールがなければ、リモートでの仕事はできないでしょう」と話すのは、教育系企業の Hyper Island でマネージング ディレクターを務めるメラニー・クック氏です。

クック氏は、業務を支援するテクノロジーの力について、大規模な自動化によって人々から仕事を奪うような脅威としてではなく、楽観的な見方が広まっていると感じています。「テクノロジーは、通勤のストレスから人々を解放しています。結果として、家族と過ごす時間が増えていると思います」と同氏は話します。

「新型コロナウィルスの感染拡大により、多くの企業が事務作業をオンライン化する必要に迫られていて、デジタル トランスフォーメーションにおける大きな起爆剤になっています」と話すのは、Dropbox グループ企業 HelloSign の COO ホイット バウクです。同社は、物理的に離れた場所にいても公的な書類に署名ができる電子署名ソリューションを提供しています。HelloSign を利用すれば、新規採用の社員向けのドキュメントから、サプライヤと交わす契約書まで、さまざまな書類に署名することが可能です。「ビジネスは重要な契約をオンラインで締結していく必要があります。私たちはその契約を簡単かつ安全にできるようお手伝いします」とバウクは話します。

テクノロジー ツールを使って文化を作ろうとするなら、その道のりは長いものになるでしょう。私たちはまだ、そうした状況には到達していません。

サンディエゴのコンサルタント会社 Workplace Analytics 代表 ケイト・リスター氏

電子署名、デジタル ホワイトボード、プロジェクト管理、チャット、その他の共同作業など、チームが利用するデジタル ツールは増え続けている中で、ユーザーはツールをスムーズに切り替える必要に迫られています。これを受けて、ツール同士がユーザーの注意を引こうと競合するのではなく、連携して機能するようなインテグレーションが提供されるようになってきました。2019 年に Dropbox が発表した Dropbox Spaces(スペース)はまさにその好例と言えるでしょう。単なるストレージという枠を越えて、共同作業の重要な中心部として機能し、Slack、Zoom、Trello といった他社のツールとも連携できるようになっています。「当社はこれまで以上にプラットフォームとワークフローを意識するようになりました。Dropbox Spaces を利用することで、チームはさまざまな場所にある複数のファイルを 1 か所に集約することができるので、綿密な共同作業が可能になります。これは、Dropbox の当初の成功を土台にして、大きく進化した形だと言えるでしょう」とアラステア・シンプソンは言います。

 

デジタル業務ツールは最終的に、単に生産性を高めるだけでなく、もっと多くの点でリモート チームを支援する必要があります。また、遠く離れた場所で働くメンバー コミュニティの感情面や創造面のニーズにも応える必要があります。「人と接することで得られる気づきがありませんし、偶然のコーヒー ブレイクから創造力が生まれることも、同僚のパソコン画面が目に入ったことでインスピレーションが得られることもありません」と話すのは、ベルリンに拠点を置く制作会社 Kids のフレッド・ウォーディ氏です。同社は新型コロナウィルスの感染拡大によるロックダウン中に、オフィスの雑音を再現した「I Miss The Office」を作成したことでも知られています。雑音ではなく、その雑音を生み出している人々が恋しいのだろうと同氏は話します。「多くの人がこのサイトを訪れて、気持ちが安らぐのはそこに理由があるのでしょう。」

illustration of different living and work environments connected by staircases

 

同僚同士の間で起こる偶発的で日常的な瞬間をデジタルで再現することには、思った以上に大きな意味があります。「ツールを使って文化を作ろうとするなら、その道のりは長いものになるでしょう。私たちはまだ、そうした状況には到達していません」とケイト・リスター氏は話します。

多くのリモート チームでは現在、チームでのビデオ通話、投稿、チャット スレッドを使って文化を築いています。将来は、組織内で多様で偶発的な出会いを生み出すような新機能やツールが登場するかもしれません。 

 

柔軟な関係

テレワークでは、オフィスでの文化をそのまま再現するのではなく、デジタル環境での新しいダイナミクスを活用することで大きな成果につなげることができるかもしれません。

テレワークでは、たくさんの人とつながるのがとても簡単です。たとえば、チーム育成を行う企業 The Go Game は、2001 年からチーム向けの対面とハイブリッド式のイベントを主催していますが、今では全世界の 1,500 人以上が参加できるバーチャル プラットフォームを販売するようになりました。「私たちは、リモートで働く人々の距離を埋めるバーチャル体験を創造しています」と話すのは、共同設立者兼 CEO のイアン・フレイザー氏です。「企業には、リアルで、全員を対象とした、ダイナミックな方法で人と人とを結び付けるソリューションが必要です。」

マイケル・フランティ氏
地理的な距離を埋めることは、より多様で全員が参加できるような交流、メンターシップ、採用などを実践できる可能性があります。ロサンゼルスに拠点を置く非営利の権利擁護団体 FREE THE WORK(FTW)は、まだ正当な評価を得られていないクリエイターを取り上げる検索可能なデータベース兼コンテンツプラットフォームで、登録しているクリエイターを世界中のテレビや映画、広告会社が見つけられるようにする取り組みをしています。「歴史的に過小評価されてきた人材を活用することで、世界のためになる創造性のルネッサンスが起こると信じています。表に立って活躍することが重要なのです」と FTW チームは話します。「活動にはリアルなストーリーが必要です。すべての人に可能性を示す世界中のストーリーがもっとたくさん必要なのです。」
Panel of women and men sitting together at an event

いくつかの点において、リモートでつながることで同僚との間で起こる日常的なバイアスを最小限に抑えることもできます。内気な人にもそうでない人にもより公平な発言権が与えられるため、バーチャルなコミュニケーションが組織の序列をフラットなものに近づけるとケイト・リスター氏は言います。「全員にとって公平な条件が整い、皆に発言の機会が与えられると思います。」 

アニー・アウワーバック氏は、オフィスに集まった方が結束が強くなるという主張は、問題の一部しか表していないと言います。「テレワークを始めたことで孤立してしまい、帰属意識が失われていることに危機感があるのだと思います。私たちがオフィスで働いていた頃も、人と話をしていないときにはヘッドフォンをつけていて、似たような感覚があったことに注意が必要です。これはテレワークの問題ではなく、リモートで人々がつながることの問題です。」チーム メンバー間の信頼が確立されると、特定のツールやプラットフォームに依存することが少なくなり、本当に人間的な業務への依存度が高まるでしょう。定期的に交流の場を設け、互いのことをもっと深く知り合えるアクティビティを企画することが効果的です。

ケイト・リスター氏はさらにこう続けます。「調査によると、信頼関係の維持に対面での時間はそこまで必要ありません。実際、バーチャルに移行している企業の多くで、交流目的で集まるのは年に 1~2 回程度です。強い信頼関係を維持するために必要な会合は、この程度の頻度でよいのでしょう。」

メラニー・クック氏のチームでは、新型コロナウィルスのロックダウン期間中、1 日 2 回のデイリー ミーティングをバーチャルで行うようにしていました。午前のミーティングは戦術的な内容ですが、午後のミーティングはカジュアルに行っていました。以前であればオフィスの廊下ですれ違うときに交わされていた、ちょっとしたやり取りがこれに当たります。「午後のミーティングは、自由な形式で行います。メンバーの様子を確認するためのものですね。」  

柔軟性に富んだ都市

人々の日々の職場における柔軟性が新たなレベルへと達する中で、都市のほうでもその変化に対応するようになります。

さまざまな要素が重なり合うと、どこで働きどこで暮らすのかという人々の選択も変わってきます。たとえば、経済的な理由のために故郷を離れて大都市に移り住んでいた人がいますが、今後はそうした必要がなくなるかもしれません。シンガポール、インドネシア、タイの 3 か所にパートナーを持つ小さな設計事務所 Goy Architects の代表ゴイ・ツェンルー氏は、プライベートを中心に仕事が回っていると話します。家族や友人の近くに住んでいるパートナーとともに、クラウド上で仕事を進めています。

デイジー・アンガデウィ氏

仕事を求めて人が集まっていた物価の高い都市部では、人々がホーム オフィスがあり自然にも触れられる郊外や地方の家に引っ越して、少しだけゆとりが生まれるかもしれません。コミュニティによっては、経済が活性化したところすらあるでしょう。「米国内でも、世界中でも、積極的にリモート ワーカーを採用して研修をしている地域があります。他にも、現地の人を有能なリモート ワーカー候補としてトレーニングし、場合によっては移住者向けの給付金を用意しているところもあります」とケイト・リスター氏は言います。「地域経済に新しい職種を取り込もうと懸命になっているのです。」

フレキシブルに働く人々が集う都市では、町作りの方法も変わります。たとえば、住宅街とオフィス街とを結ぶ従来の通勤についても見直すことになります。気候変動に対処するための世界的な都市ネットワーク C40 Cities では、15 分以内に必要な場所に行ける世界を構想しています。住居、職場、買い物、娯楽を同じ場所に集める多用途の都市開発が、仕事自体にも好影響を与える可能性があります。これは、ゴイ氏が自身の業務で感じていることと同じです。「近隣の地域に行くだけで、新しいものを見て、触れて、感じ、体験できるという発見があります。そして、コミュニティと交流することもできます。良いデザイナーになるためには、周囲のものに触れ続けている必要があると思います」とゴイ氏は話します。

植物に囲まれたデスクに 2 人が座っているイラスト
アニー・アウワーバック氏は、近所に住む異なる業界や年齢の人たちが活気のある共有スペースに集まって働くような、新しいスタイルが生まれると予測しています。「自律的に働くというのは、孤独になるという意味ではありません」と同氏は言います。同氏がイメージするのは、現在のコワーキング スペースよりも多様でコミュニティ指向の高いスペースです。世界各地で高齢化が進んでいく中で、一定の年齢になったら退職をするという考え方が変わるかもしれません。同氏は、「定年退職をして余生を楽しむ、というスタイルが一般的ではなくなってきている」と話します。「これからは高齢者がまったく新しいビジネスを始めるようになるだろう」と。

柔軟になる個人

働く一人ひとりに目を向けてみると、将来的には状況変化への対応力と積極性という 2 つのアプローチが求められるようになるでしょう。

それまで人間によって行われていた作業の一部が、テクノロジーや人工知能にとって代わられるようになると、人々はこうした大規模な自動化に対して、うまく対応する必要があります。マルチメディア アーティストでありデザイナーのキャリー・スーチア・ワン氏は、人工知能の人事部長との採用面接を再現する自身のディストピア作品「An Interview with ALEX」で、私たちの未来について考察しています。「『An Interview with ALEX』では、技術の仕組みやそもそも誰のための技術なのかといった点、そして引き起こされる結果やそのツケを払うのが誰なのかということをよく理解しないまま、テクノロジーにすべてを任せてしまうことについて問題提起しています」とワン氏は話します。

キャリー・スーチア・ワン氏

一部の仕事がなくなると同時に、新しい役割も誕生するはずですDell Technologies による報告書では、IFTF(未来研究所)が出した 2030 年に存在する職業の 85 % が現時点では存在していないという結果を紹介しています。単調なタスクに人間が介在する必要性が減り、その代わりにクリティカル シンキングや共同作業など、「人間らしい」スキルに人々の力が求められるようになります。メラニー・クック氏は、未来の仕事に備えて「世界規模で緊急のスキルアップ」が必要になると予測しています。

「私たちは生涯を通じて、学び続けなければなりません。教育を先取りして終わらせることはできません。テクノロジーは変化し続け、スキルも発展していくからです。そのため人生の各段階において、学びを繰り返して対応していかなければならないのです」と話すのは、前述のアウワーバック氏です。キャリアのニーズに応えるために、短期間で修了できるトレーニングの機会がすでに登場しています。Google Career Certificates は、その一例と言えるでしょう。

状況の変化に対応しなければならないということは、多くのキャリアが今までどおりには続かないことを意味しています。つまり、人々はこれまで以上に積極的な姿勢で、自分の得意分野を探し追求していく必要があるかもしれないのです。アウワーバック氏は、「これまでの垂直的な道ではなく、別の分野を横断するような、横や斜めにも進むキャリア パス」が普通になると話し、次のように続けます。「仕事を辞めて旅行に行く時期もあるでしょう。旅行をやめて学びの期間に入り、それからキャリアを再開する人もいるでしょう。人生の中で、こうした考え方が折り重なるように融合されていくと思います。」

企業が終身雇用を前提としていた日本でさえ、人々はキャリアについてより柔軟な考えを持つようになっています。東京に拠点を置くエン ファクトリーが企業向けに提供しているサービスでは、自社の社員が社内外で副業を始めてそれを維持し続けられるよう支援しています。エン ファクトリーで最高業務責任者を務める清水正樹氏は、「新しい経験やスキルを得られるという点で、最近では副業を認める企業が増えてきています」と話します。同氏は、副業が企業と労働者の双方にとって Win-Win の関係をもたらすと考えています。社員は新しいスキルを得て、企業はそのスキルを活用できます。社員のほうも、キャリアの可能性を広げることができます。エン ファクトリーで働く社員の多くが、ウェブサイト制作や犬用の洋服の販売など、何らかの副業を持っていると清水氏は言います。清水氏も 4 つの仕事を持っていて、そのうちの 1 つはハリネズミ カフェの経営です。2012 年の副業開始時にはニュースにも取り上げられたのですが、仕事に対する同氏の考え方は奇異に見られていました。今では多くの人が同様に副業を持つようになり、そうした人にヒントやベスト プラクティスを伝えるようになったと言います。

 

Masaki Shimizu

フリーランスや起業は今後も、従来型のフルタイム ポジションに比べて不安定な働き方になるでしょう。そのため、そうした人々を守るより充実したセーフティ ネットが必要になります。その一例が、ベビー シッター、家事サービス提供者、介護職などの家事労働者のための引き継ぎ可能な福利厚生プラットフォーム Alia です。Alia では、1 人の労働者の福利厚生に複数の雇用主やクライアントが拠出できるようになっています。この福利厚生には、有給の病気休暇や生命保険などの保険商品などが含まれています。「週に 40 時間以上働いているのに、一切の福利厚生が利用できないという人がたくさんいます。それは、1 社で 40 時間働いているのではなく、たとえば 40 か所以上の現場で働いていることが原因です」と話すのは、Alia を設立した組織 NDWA Labs で創業時に役員を務めていたパラク・シャー氏です。「Alia は、未来の職場環境にとって炭鉱のカナリアとなります。つまり、家事労働者の問題を解決できれば、すべての労働者の問題も解決できるはずだということです。」

リサ・スワーリング氏とラルフ・ラザール氏のアーティスト夫婦も、蛇行したキャリア パスをたどってきましたが、多くの人たちもこれから同じような道を進むことになるでしょう。「私たちが今たどり着いているこの場所は、とても素晴らしいと思います。だからこそ、ここに至るまでの道のりが成功と失敗の繰り返しだったことが興味深く思えるのです」とスワーリング氏は言います。「私たちは根っからの楽観主義者なので、そうした道も楽しみながら、インスピレーションの源にしてきました。楽観主義でなければ、こうした道を進み続けることはできないと思います。ですので、継続的に仕事のやり方を改革していかなければならないということですね。」

Woman in orange shirt and man in blue stand together surrounded by cartoons
青いバンの上に立って双眼鏡で空を見上げる 4 人の若者

どんなに曲がりくねった道を進むことになろうとも、人は今後も仕事を通して目的意識や充実感を得たいと考えるでしょう。ECF Farmsystems のニコラス・レシュケ氏は、現在のポジションでのこうした充実感について次のように述べています。「都市という空間で暮らし、地球環境に役立つ充実した仕事をしていること。自然を相手に仕事をしていること。こうしたことがすべて、心の平安につながっていると思います。」

Goy Architects のゴイ・ツェンルー氏は、柔軟な働き方をしているからこそ、立ち止まってじっくりと考えて、慎重に仕事に取り組むことができると話します。「建築に対して私たちが何をすべきかという点は、今でも試行錯誤しています。コミュニティや環境の役に立つために、何をすべきか、どのようにすべきか、という点を常に考えています。時間を取ってじっくりと考えますが、行動は迅速です。そのため、プロジェクトを通じて結果を出すことができます。」

Woman in white shirt and glasses reading from a book in a workspace

メラニー・クック氏は、世界の変化に対して戦うか逃げるかを焦って決断するのではなく、「スロー シンキング」でキャリア全体に向き合うことを提唱しています。同氏は、「キャリアについてじっくりと計画する時間を用意して、自分にとってベストな道を探って試行錯誤すること」を推奨しています。

ケイト・リスター氏が企業に期待するのは、人々のスキル、興味、能力を見抜いて活用できるより効果的な方法を見つけることです。「そうすれば、人々の能力を最大限に引き出すことができるでしょう」と同氏は語ります。

未来の働き方に柔軟なアプローチをとることで、未来への不安を和らげ、仕事の質を高め、状況へのより良い対処が可能になります。フレキシブルな未来では、逆境にあっても問題を解決する必要に迫られます。「楽観的な見方をすれば、人間のレジリエンスは相当なものだと思います。変化が起こるたびに、人は適応できるのです」メラニー・クック氏は話します。

フレキシブルな未来では、自分にとって大事なことに積極的に取り組むことも可能になります。趣味、大切な人、仕事など、私たちが価値を見いだすものはさまざまですが、職場環境の変化はこうした優先事項のバランスを取る機会となります。個人のあらゆる面が輝けるようにすべきです。そして、仕事で何かを達成するのと同じように、人生における目的達成も大事にしなければなりません。アニー・アウワーバック氏はその理由について、次のように話します。「柔軟に働きたいと願う人がいれば、そこに必ず人間らしいストーリーがあるのです。」

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