企業が新たなコンテンツ プラットフォームを評価する際は、さまざまな要素を考慮する必要があります。使いやすさ、安全性、効率性はもちろんですが、率直に言って最も気になるのは、導入するテクノロジーが収益向上に役立つかどうかです。
会社の規模が大きくなればなるほど、評価も難しくなる可能性があります。そこで調査大手の Forrester に委託し、Dropbox の総経済効果（TEI）を検証してもらいました。Dropbox を導入する企業が実現できるコスト削減やビジネス上のメリットについて、細部にわたる調査が行われました。ネタバレになりますが、1,000 人規模の複合企業では 3 年間の平均投資収益率（ROI）が 375 %、正味現在価値（NPV）が 107 万ドルであることがわかりました。
Dropbox を使うことで見込み客や顧客に提案書を届けるスピードが 50 % 向上し、成約までの時間が短縮され、売上が増加しました。
この数字は驚異的ですが、それを実現するまでの経緯は、ほとんどの企業に共通するものと当社では考えています。最大のメリットは、手戻りの削減や IT 管理の効率化、そして生産性、コラボレーション、コーポレート ガバナンスの向上でした。このような価値の向上は、どの企業でも歓迎されるはずです。そして興味深いことに、個人の生産性向上の場合、その効果は年を追うごとに大きくなり、2 年目、3 年目の値は 1 年目の 2 倍になっているのです。
当社では Dropbox のおかげでコンテンツの共同作業が効率化され、チームの連携力が高まり、全体的な生産性が向上しました。
こちらから調査の全文をお読みいただけます。Dropbox がビジネスにもたらす変化と、同じ成果を貴社で実現する方法をぜひご確認ください。